【教育費を貯め方３選】確実に貯めるには事前の計画が重要！

人が生活をしていくためには日々お金がかかりますが、中でも人生における３大支出といわれる大きな出費があります。
それが「住宅費」「老後の資金」「教育費」です。
今回はその中でも、お子さんがいらっしゃる方にとって負担の大きい「教育費」について注目してみます。

みなさんは教育費について「どんな方法で、いくらくらい貯めていけばいいんだろう？」と思いませんか？
一般的に教育費は子ども１人あたりすべて国公立で約1,000万円、すべて私立だと約2,500万円かかるといわれています。
あまりの金額の大きさに不安になる方もいらっしゃるでしょう。しかしこれは総額であり、この金額を１度に支払うわけではありません。

まとまった費用が必要になるのは大学進学時です。
そのときのために、お子さんが小さいうちからコツコツ貯めておくことが必要です。

この記事では、教育費を貯めるための３つの方法について詳しく解説していきます。教育費の貯め方にお悩みの方は、どうぞ最後までご覧ください。

教育費を貯める前にすること

教育費は長期間にわたって貯めていくものなので、貯める前にしっかり計画を立てることが大切になります。
はじめにきちんと計画を立てておけば、あとは決めた通りに貯めていくだけです。
ここからは、貯め始める前にするべきことを順番に解説していきます。

家族で子供の進路について話しあう

必要になる教育費の金額は、進路によって大きく異なります。
・小学校から高校まで公立の場合
・小学校は公立、中学・高校・大学は私立
・大学の学部によって(医療・芸術・理系・文系など)

もちろん子どもの意思が一番ですが、まだ小さいうちは夫婦の間でしっかり話し合っておくことが重要です。

夫

中学、高校は公立でいいんじゃない？

妻

中高一貫の私立で学ばせたい！

このように、子どもの教育に関しては夫婦といえども意見が違うことはよくあります。
資産状況などをふまえたうえで、しっかり話し合っておきましょう。

いつまでに、いくら必要か考える

教育費を貯めるときには、具体的に「いつまでに」「いくら貯めるのか」と目標を決めておかないと、途中で「このままで足りるのだろうか？」と不安になってしまうかもしれません。

先ほど述べたように夫婦でしっかり話し合い、大まかな方向性を決めておくことをおすすめします。
進路が「国公立」か「私立」なのか、大学は「文系」なのか「理系」なのかによっても費用が大きく違ってきます。

以下に幼稚園から高校までの費用と、大学４年間でかかる費用の目安をまとめたので参考にしてみてください。

教育費にいくら出せるのか決めておく

お子さんがいる方にとって、教育費を貯めることはとても重要ですが、日々の家計を圧迫してしまうようでは意味がありません。

教育費は少しづつでも確実に貯めていく必要があるので、無理のない金額を設定しましょう。
今はお子さんが小さくて働きに出ることが難しい妻も、子どもの成長に合わせて働くことで、将来収入を増やすことができるかもしれません。

また、家で子育てをしながら在宅で働くという選択肢もあります。これについては別記事で解説していますので、良かったらご覧ください。
主婦でもできる！パソコンの在宅ワーク7選

大事なことは、常に先を見据えて貯め続けることです。教育費を貯めることは長い道のりなので、今は少額しか貯められなくてもあきらめずに貯め続けましょう。

教育費を貯める方法３選

教育費の貯め方にも色々ありますが、今回は代表的な３つの貯め方をご紹介します。
出来れば１つにしぼらず、複数組み合わせて貯めていくことをおすすめします。

１　貯蓄

まずは一番基本的な貯蓄についてお話します。
ここで、これから教育費を貯めようと思っていらっしゃる方にぜひ実行していただきたいことがあります。

それは「児童手当には手を付けず全額貯めること」です。
児童手当は2024年10月に制度が改正され、現状よりも総支給額が増えます。現状と変更になる点は以下の通りです。

改正後の支給総額をみてみましょう。

児童手当は支給修了月は一律同じですが、支給開始月は生まれ月によって違うため、総支給額はそれぞれ異なります。
とはいえ、この支給額を全額貯めることが出来れば、第１子、第２子で200万円超、第３子以降にいたっては600万円以上貯めることが可能です。

確実に貯めるには貯蓄が一番です。なるべく児童手当には手を付けず、すべて貯蓄にまわすことをおすすめします。

２　学資保険

ひと昔前までは、子どもが生まれたら学資保険に加入する方が多かったと思います。
我が家も大学生と高校生の子どもがいますが、2人とも生まれてすぐに学資保険に加入しました。

ただし我が家が加入したころは学資保険の返戻率が120％前後だったことも多く、支払った額よりも満期時の金額が多かったので、加入するメリットは大きかったといえます。
現在では予定利率が低下してしまったため、そこまで返戻率の高いものはありません。

とはいえ、銀行預金の金利よりはまだ高く、万が一契約者である親が亡くなった場合は支払いがストップし、それまで支払った分は戻ってくるなど、現在の学資保険にもメリットはあります。

学資保険が向いているのは以下のような方です。
・意思が弱く、貯蓄だと確実に貯める自信がない
・万が一親が亡くなったときのためにも備えておきたい
・投資は不安なので他の方法で貯めたい

このような方には学資保険が向いているでしょう。各保険会社で取り扱っていますので、検討してみてください。

３　投資(NISA)

今私がいちばんおすすめしたい貯め方はNISAを利用して貯める方法です。
先ほど貯蓄について「確実に貯めるには貯蓄が一番」と述べましたが、インフレ時代においてはそうとも言いきれません。

インフレとは、物価が継続して上がるインフレーションを略した言葉です。
日本では長期にわたり、賃金が上がらず物価が下がり続けるデフレが続いていましたが、2022年ころから状況が変化してきました。2024年現在も物価は上がり続けています。

物価が上がり続けるとお金の価値が下がってしまうため、銀行に貯蓄した現金の価値も下がってしまうのです。

NISAを利用する一番のメリットは、貯蓄や学資保険に比べて大きなリターンが見込めることです。
ただしNISAは投資のため、損失が発生する可能性があることを良く理解しておきましょう。

教育費は長期間にわたって貯めるものです。NISAは長期間運用することによって、損失のリスクを抑える効果があります。始める場合は早めに開始し、なるべく長期間運用できるようにしましょう。

でもいざNISAで投資を始めようと思っても、さまざまな証券会社があるので、どこで申し込めばよいか迷ってしまうかもしれません。

そこでおすすめしたいのが楽天証券です。特に普段楽天で買い物する方にとっては大きなメリットがあります。

楽天証券を利用すると、投資でポイントを貯めることができます。貯めたポイントはもちろん楽天での買い物に使用することが可能です。
投資初心者にもわかりやすく、始めやすい点も大きいでしょう。

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まとめ

今回は教育費の貯め方についてお伝えしてきました。

私が教育費を貯めはじめたころは「投資」という選択肢は考えなかったので、貯蓄と学資保険で貯めてきましたが、もし今から貯めるならNISAも活用するでしょう。
ひとつの方法ではなく、複数の方法を組み合わせて貯めていくことで、それぞれのメリットを享受することができます。

教育費には大きな金額が必要ですが、長期間コツコツ貯めればいざ必要になるときにも慌てずにすみます。まずはご家族で話し合い、お子さんの将来のために少しづつでも貯めていきましょう。